ユータのまとめ

働く20代のビジネスマン向けに情報を発信(ニュース・読書・英語学習法)

電子系技術者の今後について

皆さんこんばんは。ユウタです。

今日は以下ニュースを発信します。

 

車の電動化、IoTの進展に伴い電子系エンジニアの需要が増しています。

かくいう私も電子系エンジニアなので、このニュースは気になりました。

内容は長くなるので、読むのめんどくせーって方はまとめの章だけ見て下さい。

 

~目次~

 

 

人材会社が促す「脱・社員」 生き残れる技術者の条件:日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO21109650U7A910C1000000/

www.nikkei.com 

内容

 組み込み機器などを開発する電子技術者にとって、個人の力量が問われる時代が訪れた。必要とされる技術の移り変わりが速く、大手電機メーカーは電子技術者の雇用の継続に慎重になっている。電子技術者を正社員として積極的に採用しているのは人材会社だ。その取り組みから、電子技術者職の未来を探った。


 ここ1~2年、電子技術者への求人が活況だ。職種によっては転職・就職を考えている技術者に対して4~5倍もの求人がある。組み込み機器、特に車載電子機器、IoT分野の技術者の人気が高い。

 ところが不思議なことに、電機メーカーが電子技術者の採用を積極化している話は聞かない。

 

■「固定費増は避けたい」

 主な理由は、人材を求めているのが電子・電機以外の業界であることだ(図2)。自動車業界は将来の自動運転時代を見越し、センサーで車両とその周辺、車室内の情報を取り込み、信号処理するための電子回路の設計を増やし続けている。流通や小売り、農業、重厚長大産業など、従来はIT(情報技術)・電子とは無縁に見えた業界からも、IoT化を進めたいというニーズが高い。


電機メーカーに属するよりも、人材会社や個人で活躍する技術者が増える傾向にある。電機メーカーにとっても、設計・開発を担う技術者は必ずしも社内に抱える必要はなくなっている


 しかし、理由はそれだけではない。国内の大手電機メーカーも、こうした市場の変化に合わせて10数年にわたって事業再編を進めてきたからだ。

ここ数年は、中核事業を民生分野から産業分野へシフトさせる傾向が顕著である。この結果、電機メーカーで成長が期待できる中核事業の現場において「電子技術者が足りない」状況さえ発生している。

 

 現場で電子技術者が足りていないにもかかわらず、電機メーカーが採用に積極的にならないのはなぜか。背景には電機メーカーの主要事業が目まぐるしく移り変わることがある。現在注目を集める車載やIoT関連の事業も何十年も続くとは限らない。むしろ今まで以上に変化が激しくなる可能性もある。

 

■人材会社が存在感を増す

 一方で電機メーカーへの電子技術者の大きな供給源になりつつあるのが人材会社だ。人材会社は、電子技術者を正社員として雇用し、メーカーに派遣している。

 ここ数年、事業再編に伴い電機メーカーが部署単位で人材会社へ技術者を移籍させる例が幾つかあった。人材会社へ転職した技術者のチームが、古巣の電機メーカーで手掛けた開発プロジェクトをそのまま請け負うこともあるという。

 

 その先に見えてくるのが大規模な技術者のアウトソーシングである。実際、大手電機・機械系メーカーの中には、「車載カメラ開発」といった大型のプロジェクト単位で人材会社に外注する例が増えているという。

 

 かつてほぼすべての電機メーカーは、工場という経営資源(リソース)を自ら所有することで事業の競争力を高めてきた。ところが事業環境の変化が激しさを増した結果、この10年ほどの間に、工場を所有しないでEMS(電子機器受託製造サービス)を活用する例が当たり前になってきた。設計・開発を担う技術者のリソースにおいて、同様のことが起こってもおかしくはない。

 

■企業にしばられない技術者に

そこから浮かび上がる人物像は、人材会社で働くか否かにかかわらず、今後広範な技術者に望まれる姿である。一言で表せば「企業にしばられない」技術者であり、働き方だ。

 

 「技術者は、まだ(専門的で高度な能力を要する)職業として認識されていないのではないか」。メイテックの國分氏は、現在の「技術者」という職種の社会的認知度の低さに不満を持つ。この一因は技術者という職業が企業に従属するものとの見方が一般的なことだろう。弁護士や医師が名乗る際には、属する組織よりも職種を先に言うのに対して、技術者は勤務先の企業名から自分を説明することが多いのがその証拠だ。

 

 この状況は次第に覆されていきそうだ。今後の電子技術者は企業名ではなく自分の持つ能力の高さで勝負することになる。

 

 

■継続的に幅を広げられる人材に

 電子技術者が、企業の一社員という立場から自立した「技術者」であるために欠かせない第一の能力は、継続的に変化に適応する力である。

 「企業が求める技術者の資質は、"コンティニュアスラーニングアビリティ"があること」。こう言うのは技術者の転職事情に詳しいリクナビNEXTの藤井氏だ。

 企業の競争力の源泉である技術が短期間で陳腐化する中、重要なのは将来にわたり継続的かつ猛烈に勉強し続ける力である。

 

■「技術プラスアルファ」を期待

 電子技術者にとって必要なのは技術だけではないとの意見も増えている。今後ますます重要になるという声があるのは、ビジネス面やデザインなどまで目配りする視野の広さだ。

 「ここへ来て、設計開発の焦点が技術以外にある場合が増えている」。例えば自動運転車は、クルマを運転できない人も利用する可能性がある。運転教習を経たユーザーを想定する従来の常識から距離を置く必要がある。こうした場合はビジネスに加え、ユーザーインターフェースを含めたデザインを意識できる能力が、技術者に求められると同氏は語る。

 こうした能力を磨くには、自ら経験を積むしかないだろう。「複数の技術のかけ合わせだけではなく、プロダクトマーケティングやビジネスを立ち上げた経験があると、なお高い評価を受ける」。

 

■高給の分野への移動を可能に

 今後求められる能力を獲得していく一方で、これまでの経験を基に、どのような分野であれば活躍できる可能性が高いかを見極めることも技術者には必要になりそうだ。

 実際に、意外な変遷を経て活躍の場を見出した技術者はいる。例えば「自動車業界に転職した技術者にはゲーム会社出身者が多い」。ゲーム会社でユーザーインターフェースやユーザー体験に関わる開発をしていた技術者の経験が、自動車のコックピット開発に生かせるためという。製品の信頼性を高める知見があれば、医療機器、航空機、自動車といった業界をまたいで活躍する例は珍しくないとの声も多い。

 人材会社のテクノプロ・ホールディングスは、過去の職歴から技術者の次の派遣先をシステマチックに導く仕組みを持っている。

 こうしたシステムを使って派遣先の変遷を解析すると、多くの技術者に共通するパターンを見つけることができる。例えばかつてデジタルカメラを開発していた技術者は、次にスマートフォンの開発を担当し、さらに自動車の自動運転に使うセンサーシステムを開発するといった具合だ。こうした傾向の知見を積み重ねることで、ある技術者が契約を終了しても、活躍が見込める派遣先を見つけやすくなる。さらに、受注単価がより高まる仕事への変更(ジョブホッピング)を戦略的に実践しやすくなるという。

 多くの技術者のデータを基に、適切な仕事や人材育成法を見出す仕組みはさらに進化していきそうだ。テクノプロ・ホールディングスは、最適な派遣先の選定や、離職を抑えるための個人への提案などが可能なシステムを開発中である(図5)。

 

■個人で勝負できる土俵も広く

 派遣という働き方の先には、フリーの技術者としてさまざまな案件を受注して働くことが普通になる時代が来るのかもしれない。こうした働き方を可能にする環境づくりも進んでいる。

 技術者などの人材を仲介するサーキュレーションは、個人の技術者の事業を支援するサービスを運営している。およそ6000人の技術者が登録しており、顧客となる企業とマッチングする。かつて大手電機メーカーなどで経営職を経験した技術者を、中小企業やベンチャー企業の顧問として紹介したり、30~40才台の若手技術者の個人事業や兼業ができるように、顧客企業と仲介したりする。

 

まとめ

・各企業は電子系技術者が不足しているが、正社員での採用はせずプロジェクト毎に

 人材派遣会社から人を調達しているとの事。

・今後は技術者も個の力(ビジネスを立ち上げた経験、技術力)が求められる

・自動車業界でUIの開発にゲーム会社出身のエンジニアが活躍するケースもあり、

 業界が違っていても専門性が活かす事が出来る分野がある。

・私個人の感想としては、組み込み系エンジニアの中でもソフトだけでなく

    ハードウェアも分かる人材が貴重だと感じる。

 そして個の力を高める事が何より重要。